RESTECは設立以来、40年以上にわたりリモートセンシングに関する研修事業を国内外で実施して参りました。RESTECの研修受講生は、93の国や地域から約11,500名に及びます。
国や地域別受講者数一覧
研修参加者数(2024年3月31日現在、93の国や地域 11,529名、日本除く92の国や地域(不明・未確認含む)、4,141名)
国名/地域名 |
受講者数 |
アフガニスタン |
19 |
アンゴラ |
4 |
アルゼンチン |
24 |
バングラデシュ |
76 |
ベナン |
1 |
ブータン |
13 |
ボリビア |
8 |
ボツワナ |
14 |
ブラジル |
87 |
ブルネイ |
13 |
カーボベルデ |
1 |
カンボジア |
89 |
チリ |
3 |
中国 |
16 |
コロンビア |
6 |
コスタリカ |
1 |
コンゴ民 |
137 |
東ティモール |
4 |
エクアドル |
5 |
エジプト |
9 |
ガイアナ |
1 |
キリバス |
5 |
コートジボワール |
6 |
タジキスタン |
1 |
国名/地域名 |
受講者数 |
エルサルバドル |
1 |
エチオピア |
3 |
フィジー |
12 |
ガボン |
8 |
ガーナ |
3 |
インド |
16 |
インドネシア |
222 |
イラン |
4 |
イラク |
2 |
日本 |
7,388 |
ヨルダン |
4 |
ケニア |
54 |
韓国 |
18 |
ラオス |
61 |
レソト |
8 |
マケドニア |
2 |
マダガスカル |
3 |
マラウイ |
14 |
マレーシア |
156 |
モルジブ |
2 |
クック諸島 |
2 |
ソロモン諸島 |
3 |
ガンビア |
1 |
不明・未確認 |
409 |
国名/地域名 |
受講者数 |
メキシコ |
27 |
モンゴル |
52 |
モロッコ |
1 |
モザンビーク |
12 |
ミャンマー |
119 |
ナミビア |
4 |
ネパール |
9 |
ニカラグア |
2 |
ナイジェリア |
6 |
オマーン |
25 |
パキスタン |
12 |
パレスチナ |
3 |
パナマ |
1 |
パプアニューギニア |
13 |
パラグアイ |
6 |
ペルー |
21 |
フィリピン |
175 |
ルワンダ |
24 |
サモア |
9 |
サウジアラビア |
12 |
トケラウ(国連非自治地域)
|
1 |
トンガ |
2 |
アルバニア |
1 |
国名/地域名 |
受講者数 |
セネガル |
2 |
シンガポール |
10 |
南アフリカ |
163 |
南スーダン |
2 |
スリランカ |
38 |
スーダン |
1 |
スリナム |
2 |
スワジランド |
1 |
台湾 |
3 |
タンザニア |
10 |
タイ |
1,371 |
チュニジア |
2 |
トルコ |
32 |
ウガンダ |
4 |
ウズベキスタン |
84 |
バヌアツ |
3 |
ベネズエラ |
6 |
ベトナム |
255 |
ザンビア |
13 |
ジンバブエ |
14 |
ナウル |
1 |
パラオ |
2 |
ツバル |
1 |
合計:11,529名
日本除く合計:4,141名
主要受講者機関
受講者機関一覧
※五十音順
省庁
省庁
文部科学省 |
環境省 |
農林水産省 |
気象庁 |
国土交通省 |
東京消防庁 |
等 |
独立行政法人等
独立行政法人
青森県産業技術センター |
土木研究所 |
宇宙航空研究開発機構 |
日本学術振興会 |
海洋研究開発機構 |
人間文化研究機構総合地球環境学研究所 |
国際協力機構 |
農業・食品産業技術総合研究機構 |
国際農林水産業研究センター |
防災科学技術研究所 |
国立環境研究所 |
北海道環境科学研究センター |
産業技術総合研究所 |
北海道立総合研究機構 |
森林研究・整備機構森林総合研究所 |
山口県産業技術センター |
石油天然ガス・金属鉱物資源機構 |
国際機関
アジア防災センター |
パラオ国際サンゴ礁センター |
国際連合食糧農業機関 |
教育機関
大学
会津大学 |
東京電機大学 |
石川県立大学 |
東京農業大学 |
茨城大学 |
東京農工大学 |
岩手大学 |
東北大学 |
大阪市立大学 |
徳島大学 |
大阪大学 |
鳥取大学 |
大谷大学 |
富山県立大学 |
香川大学 |
中村学園大学 |
金沢大学 |
名古屋大学 |
金沢美術工芸大学 |
新潟大学 |
北九州市立大学 |
日本大学 |
九州工業大学 |
兵庫県立大学 |
九州大学 |
福井工業大学 |
京都大学 |
福岡工業大学 |
熊本大学 |
北海道大学 |
佐賀大学 |
北陸先端科学技術大学院大学 |
島根大学 |
三重大学 |
東京都立大学 |
宮崎大学 |
城西国際大学 |
山形県立産業技術短期大学校 |
大同大学 |
山形大学 |
千葉大学 |
山口大学 |
中部大学 |
山梨大学 |
筑波大学 |
立命館大学 |
東海大学 |
立命館アジア太平洋大学 |
東京工業大学 |
流通経済大学 |
東京情報大学 |
和歌山大学 |
東京大学 |
Technical University of Denmark |
明石工業高等専門学校 |
群馬工業高等専門学校 |
宇部工業高等専門学校 |
長野工業高等専門学校 |
鹿児島工業高等専門学校 |
福島工業高等専門学校 |
呉工業高等専門学校 |
学校法人YIC学院 |
自治体
都道府県
青森県 |
岐阜県 |
山形県 |
静岡県 |
茨城県 |
愛知県 |
埼玉県 |
三重県 |
東京都 |
和歌山県 |
神奈川県 |
山口県 |
富山県 |
徳島県 |
福井県 |
高知県 |
長野県 |
長崎県 |
市
企業・その他
企業
CTCシステムマネジメント株式会社 |
株式会社三菱総合研究所 |
ESRIジャパン株式会社 |
株式会社メトリクスワークコンサルタンツ |
ExelisVIS株式会社 |
株式会社モリタホールディングス |
FOSS4G TOKAI |
株式会社ラティオインターナショナル |
Harris Geospatial株式会社 |
雁音農産開発有限会社 |
NASAM Inc. |
川崎重工業株式会社 |
NEC航空宇宙システム株式会社 |
関東天然瓦斯開発株式会社 |
NEC東芝スペースシステム株式会社 |
基礎地盤コンサルタンツ株式会社 |
NPO法人EnVision環境保全事務所 |
キヤノン電子株式会社 |
Planet Labs Singapore Pte. Ltd. |
九州電力株式会社 |
SAgri株式会社 |
九電ビジネスソリューションズ株式会社 |
Space BD 株式会社 |
グーグル合同会社 |
TM Plus, Inc. |
クラボーンエンヂニアリング株式会社 |
アイティーティー・ヴィアイエス株式会社 |
公益財団法人鉄道総合技術研究所 |
朝日航洋株式会社 |
合同会社ハネツキ |
アジア航測株式会社 |
晃洋設計測量株式会社 |
アビームコンサルティング株式会社 |
国際航業株式会社 |
イー・アンド・イーソリューションズ株式会社 |
国土防災技術株式会社 |
一般財団法人宇宙システム開発利用推進機構 |
コニカミノルタ株式会社 |
一般財団法人国際IT財団 |
財団法人沖縄県環境科学センター |
一般財団法人北海道森林整備公社 |
財団法人岐阜県建設研究センター |
一般社団法人ドローン普及協会 |
財団法人国際鉱物資源開発協力協会 |
伊藤忠商事株式会社 |
財団法人国際資源開発研修センター |
インターステラテクノロジズ株式会社 |
財団法人砂防・地すべり技術センター |
インテムコンサルティング株式会社 |
財団法人地域地盤環境研究所 |
エプソンiソリューションズ株式会社 |
財団法人電力中央研究所 |
王子製紙株式会社 |
財団法人日本宇宙少年団 |
応用地質株式会社 |
財団法人日本気象協会 |
オーガニック・コミュニケーションズ株式会社 |
財団法人日本システム開発研究所 |
沖電気工業株式会社 |
財団法人ひょうご震災記念21世紀研究機構人と防災未来センター |
奥山ボーリング株式会社 |
財団法人みなと総合研究財団 |
海山川里株式会社 |
札幌総合情報センター株式会社 |
開発電子技術株式会社 |
サンコーコンサルタント株式会社 |
金井度量衡株式会社 |
シー・エス・ピー・ジャパン株式会社 |
株式会社amulapo |
清水建設株式会社 |
株式会社Fusic |
社団法人海外林業コンサルタンツ協会 |
株式会社IHI |
社団法人国際建設技術協会 |
株式会社IHIエアロスペース |
社団法人埼玉県環境検査研究協会 |
株式会社JR東日本情報システム |
社団法人日本森林技術協会 |
株式会社Jカンテイ |
ジャパンホームシールド株式会社 |
株式会社NEC情報システムズ |
ジャパンメンテナンスアンドオペレーションサービス株式会社 |
株式会社NTTデータ |
新日鉄住金ソリューションズ株式会社 |
株式会社NTTデータCCS |
水道マッピングシステム株式会社 |
株式会社NTTデータGC |
スカパーJSAT株式会社 |
株式会社NTTドコモ |
住友林業株式会社 |
株式会社RiverLink |
住鉱資源開発株式会社 |
株式会社STエアースペース |
大興電子通信株式会社 |
株式会社Synspective |
ダイヤモンドエアサービス株式会社 |
株式会社アースアンドヒューマンコーポレーション |
玉野総合コンサルタント株式会社 |
株式会社アーバンデザインコンサルタント |
地熱エンジニアリング株式会社 |
株式会社アイキューブ |
電源開発株式会社 |
株式会社あいコンサルタント |
東京ガス株式会社 |
株式会社アイコンズ |
東京電力株式会社 |
株式会社アクセルスペース |
東電設計株式会社 |
株式会社アルメック |
特定非営利活動法人テクノロジー犯罪被害ネットワーク |
株式会社アンジェロセック |
中日本航空株式会社 |
株式会社イメージワン |
西日本技術開発株式会社 |
株式会社ウェザーニューズ |
日鉱探開株式会社 |
株式会社エイ・イー・エス |
日鉄ソリューションズ株式会社 |
株式会社衛星ネットワーク |
日本アドバンス・テクノロジー株式会社 |
株式会社エイト日本技術開発 |
日本エヌ・ユー・エス株式会社 |
株式会社オリエンタルコンサルタンツグローバル |
日本経済新聞社 |
株式会社開発工営社 |
日本工営株式会社 |
株式会社片平エンジニアリングインターナショナル |
日本水工設計株式会社 |
株式会社クボタ |
日本スペースイメージング株式会社 |
株式会社クリエイティブホープ |
日本電気株式会社 |
株式会社計算力学研究センター |
日本電気航空宇宙システム株式会社 |
株式会社建設技研インターナショナル |
日本プロセス株式会社 |
株式会社建設技術研究所 |
日本放送協会(NHK) |
株式会社国土開発センター |
日本ミクリヤ株式会社 |
株式会社ザイクス |
日本猛禽類研究フォーラム |
株式会社三祐コンサルタンツ |
日本レコードマネジメント株式会社 |
株式会社シー・ディー・シー・インターナショナル |
パナソニック株式会社 |
株式会社島田測量事務所 |
パナックス株式会社 |
株式会社シミュラティオ |
東日本電信電話株式会社 |
株式会社昭文社 |
フジクリーン工業株式会社 |
株式会社情報科学テクノシステム |
富士ゼロックス株式会社 |
株式会社シン技術コンサル |
富士通エフ・アイ・ピー株式会社 |
株式会社セプテーニ・ベンチャーズ |
富士通株式会社 |
株式会社ゼンシン |
富士通Japan株式会社 |
株式会社綜合技術コンサルタント |
ホクレン農業協同組合連合会 |
株式会社高橋測量 |
北海道朝日航洋株式会社 |
株式会社タック・インターナショナル |
マスバイオラボ |
株式会社地球科学総合研究所 |
丸紅株式会社 |
株式会社地層科学研究所 |
三井金属工業株式会社 |
株式会社東京久栄 |
三菱重工業株式会社 |
株式会社ドローン |
三菱スペース・ソフトウエア株式会社 |
株式会社南西環境研究所 |
三菱電機株式会社 |
株式会社ニコンシステム |
三菱電機特機システム株式会社 |
株式会社日本オープンシステムズ |
三菱マテリアル資源開発株式会社 |
株式会社ネスティ |
三菱マテリアルテクノ株式会社 |
株式会社パスコ |
三菱マヒンドラ農機株式会社 |
株式会社パデコ |
三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社 |
株式会社羽生田鉄工所 |
八千代エンジニヤリング株式会社 |
株式会社ビジネス・アーキテクツ |
ヤンマーアグリ株式会社 |
株式会社ビジョンテック |
有限会社ecoカムイ |
株式会社日立アドバンストシステムズ |
有限会社アートマップ |
株式会社日立製作所 |
有限会社太田ジオリサーチ |
株式会社福田水文センター |
有限会社山根事務所 |
株式会社福山コンサルタント |
ユニコインターナショナル株式会社 |
株式会社富士設計 |
リデザインマーケットテクノロジーズ |
株式会社ベーシックエンジニアリング |
ワイ・エス・ケイコンサルタンツ株式会社 |
株式会社マイクロオービター |