PAST RECORD開催実績

RESTECは、設立以来40年以上にわたりリモートセンシングに関する研修事業を国内外で実施して参りました。RESTECの研修の受講生は、78カ国6,000名以上に及びます。

開催実績

国別受講者数一覧

研修参加者数(2018年3月31日現在、78カ国6,032名、日本除く77カ国、1,722名)

国名 受講者数
アフガニスタン 19
アンゴラ 3
アルゼンチン 24
バングラデシュ 66
ベナン 1
ブータン 11
ボリビア 8
ボツワナ 14
ブラジル 70
ブルネイ 6
カーボベルデ 1
カンボジア 69
チリ 3
中国 16
コロンビア 6
コスタリカ 1
コンゴ民 46
東ティモール 4
エクアドル 5
エジプト 3
国名 受講者数
エルサルバドル 1
エチオピア 3
フィジー 8
ガボン 4
ガーナ 3
インド 13
インドネシア 149
イラン 4
イラク 2
日本 4,310
ヨルダン 3
ケニア 46
韓国 18
ラオス 51
レソト 7
マケドニア 2
マダガスカル 2
マラウイ 14
マレーシア 98
モルジブ 2
国名 受講者数
メキシコ 25
モンゴル 51
モロッコ 1
モザンビーク 8
ミャンマー 110
ナミビア 3
ネパール 9
ニカラグア 2
ナイジェリア 4
オマーン 25
パキスタン 12
パレスチナ 3
パナマ 1
パプアニューギニア 10
パラグアイ 1
ペルー 20
フィリピン 80
サモア 2
サウジアラビア 12
セネガル 2
国名 受講者数
シンガポール 8
南アフリカ 163
南スーダン 2
スリランカ 36
スーダン 1
スワジランド 1
台湾 3
タンザニア 9
タイ 57
チュニジア 1
トルコ 32
ウガンダ 3
ウズベキスタン 84
バヌアツ 1
ベネズエラ 6
ベトナム 106
ザンビア 13
ジンバブエ 9
 
 

合計:6,032名
日本除く合計:1,722名

主な開催実績

主要受講者機関

受講者機関一覧
※五十音順

省庁

省庁
文部科学省 環境省
農林水産省 気象庁
国土交通省 東京消防庁

独立行政法人等

独立行政法人
青森県産業技術センター 石油天然ガス・金属鉱物資源機構
宇宙航空研究開発機構 土木研究所
海洋研究開発機構 人間文化研究機構総合地球環境学研究所
国際協力機構 農業・食品産業技術総合研究機構
国際農林水産業研究センター 防災科学技術研究所
国立環境研究所 北海道環境科学研究センター
産業技術総合研究所 北海道立総合研究機構
森林研究・整備機構森林総合研究所 山口県産業技術センター

国際機関

アジア防災センター パラオ国際サンゴ礁センター
国際連合食糧農業機関  

教育機関

大学
会津大学 東京大学
石川県立大学 東京電機大学
茨城大学 東京農業大学
岩手大学 東京農工大学
大阪市立大学 東北大学
大阪大学 徳島大学
大谷大学 鳥取大学
香川大学 富山県立大学
金沢美術工芸大学 中村学園大学
北九州市立大学 名古屋大学
九州工業大学 新潟大学
九州大学 日本大学
京都大学 兵庫県立大学
熊本大学 福井工業大学
佐賀大学 福岡工業大学
島根大学 北海道大学
首都大学東京 三重大学
城西国際大学 宮崎大学
大同大学 山形県立産業技術短期大学校
千葉大学 山形大学
中部大学 山口大学
筑波大学 立命館アジア太平洋大学
東海大学 流通経済大学
東京工業大学 和歌山大学
東京情報大学  
 
明石工業高等専門学校 群馬工業高等専門学校
鹿児島工業高等専門学校 福島工業高等専門学校
呉工業高等専門学校 学校法人YIC学院

自治体

都道府県
青森県 岐阜県
山形県 静岡県
茨城県 三重県
埼玉県 和歌山県
東京都 山口県
神奈川県 徳島県
富山県 高知県
福井県 長崎県
長野県  
八王子市 名古屋市
浜松市 筑紫野市

企業・その他

企業
CTCシステムマネジメント株式会社 株式会社富士設計
ESRIジャパン株式会社 株式会社ベーシックエンジニアリング
ExelisVIS株式会社 株式会社三菱総合研究所
Harris Geospatial株式会社 株式会社ラティオインターナショナル
NASAM Inc. 雁音農産開発有限会社
NEC航空宇宙システム株式会社 関東天然瓦斯開発株式会社
NEC東芝スペースシステム株式会社 基礎地盤コンサルタンツ株式会社
NPO法人 EnVision環境保全事務所 キヤノン電子株式会社
TM Plus, Inc. グーグル合同会社
アイティーティー・ヴィアイエス株式会社 クラボーンエンヂニアリング株式会社
朝日航洋株式会社 晃洋設計測量株式会社
アジア航測株式会社 国際航業株式会社
アビームコンサルティング株式会社 国土防災技術株式会社
イー・アンド・イーソリューションズ株式会社 コニカミノルタ株式会社
一般財団法人宇宙システム開発利用推進機構 財団法人沖縄県環境科学センター
一般財団法人国際IT財団 財団法人岐阜県建設研究センター
一般社団法人ドローン普及協会 財団法人国際鉱物資源開発協力協会
伊藤忠商事株式会社 財団法人国際資源開発研修センター
インテムコンサルティング株式会社 財団法人砂防・地すべり技術センター
エプソンiソリューションズ株式会社 財団法人地域地盤環境研究所
王子製紙株式会社 財団法人電力中央研究所
応用地質株式会社 財団法人日本宇宙少年団
沖電気工業株式会社 財団法人日本気象協会
奥山ボーリング株式会社 財団法人日本システム開発研究所
開発電子技術株式会社 財団法人ひょうご震災記念21世紀研究機構人と防災未来センター
金井度量衡株式会社 財団法人みなと総合研究財団
株式会社IHI サンコーコンサルタント株式会社
株式会社IHIエアロスペース シー・エス・ピー・ジャパン株式会社
株式会社Jカンテイ 清水建設株式会社
株式会社NEC情報システムズ 社団法人海外林業コンサルタンツ協会
株式会社NTTデータ 社団法人国際建設技術協会
株式会社NTTデータCCS 社団法人埼玉県環境検査研究協会
株式会社NTTデータGC 社団法人日本森林技術協会
株式会社NTTドコモ ジャパンホームシールド株式会社
株式会社RiverLink 新日鉄住金ソリューションズ株式会社
株式会社STエアースペース 新日鉄ソリューションズ株式会社
株式会社アースアンドヒューマンコーポレーション 水道マッピングシステム株式会社
株式会社アーバンデザインコンサルタント スカパーJSAT株式会社
株式会社あいコンサルタント 住友林業株式会社
株式会社アイコンズ 住鉱資源開発株式会社
株式会社アクセルスペース 大興電子通信株式会社
株式会社アルメック ダイヤモンドエアサービス株式会社
株式会社アンジェロセック 玉野総合コンサルタント株式会社
株式会社イメージワン 地熱エンジニアリング株式会社
株式会社ウェザーニューズ 東京電力株式会社
株式会社エイ・イー・エス 東電設計株式会社
株式会社衛星ネットワーク 特定非営利活動法人テクノロジー犯罪被害ネットワーク
株式会社エイト日本技術開発 西日本技術開発株式会社
株式会社オリエンタルコンサルタンツグローバル 日鉱探開株式会社
株式会社開発工営社 日本アドバンス・テクノロジー株式会社
株式会社片平エンジニアリングインターナショナル 日本エヌ・ユー・エス株式会社
株式会社クリエイティブホープ 日本工営株式会社
株式会社計算力学研究センター 日本水工設計株式会社
株式会社建設技研インターナショナル 日本スペースイメージング株式会社
株式会社建設技術研究所 日本電気株式会社
株式会社国土開発センター 日本電気航空宇宙システム株式会社
株式会社ザイクス 日本プロセス株式会社
株式会社シー・ディー・シー・インターナショナル 日本猛禽類研究フォーラム
株式会社島田測量事務所 日本レコードマネジメント株式会社
株式会社シミュラティオ パナソニック株式会社
株式会社昭文社 パナックス株式会社
株式会社情報科学テクノシステム フジクリーン工業株式会社
株式会社シン技術コンサル 富士ゼロックス株式会社
株式会社セプテーニ・ベンチャーズ 富士通エフ・アイ・ピー株式会社
株式会社ゼンシン 富士通株式会社
株式会社綜合技術コンサルタント 北海道朝日航洋株式会社
株式会社高橋測量 マスバイオラボ
株式会社地球科学総合研究所 丸紅株式会社
株式会社ドローン 三菱重工業株式会社
株式会社南西環境研究所 三菱スペース・ソフトウエア株式会社
株式会社ニコンシステム 三菱電機株式会社
株式会社パスコ 三菱電機特機システム株式会社
株式会社パデコ 三菱マテリアル資源開発株式会社
株式会社ビジネス・アーキテクツ 三菱マテリアルテクノ株式会社
株式会社ビジョンテック 三菱マヒンドラ農機株式会社
株式会社日立アドバンストシステムズ 八千代エンジニヤリング株式会社
株式会社日立製作所 有限会社ecoカムイ
株式会社福田水文センター 有限会社太田ジオリサーチ
株式会社福山コンサルタント ワイ・エス・ケイコンサルタンツ株式会社

受講者の声

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